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2025/04/28 (Mon)
日本の学校制度の変遷

日本の学校制度の変遷

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』

日本の学校制度の変遷（にほんのがっこうせいどのへんせん）では明治から現代の日本における学校制度のうつりかわりをまとめる（以下、戦前の教育課程はほとんど「學校」と表記するのが正しいが、漢字制限（当用漢字、常用漢字、教育漢字）により「学校」と書く）。

文部科学省ホームページ ～戦前の学校系統図表http://www.mext.go.jp/b_menu/hakusho/html/hpbz198102/hpbz198102_2_185.html

大正～太平洋戦争初期の学制 [編集]

師範学校令（1886年）、実業学校令（1899年）、中学校令（1899年）、専門学校令（1903年）、小学校令改正（1907年）、高等学校令（1918年）、大学令（1918年）によって確立された学制が以下のものである。戦前の教育課程は、概ね以下の4段階からなる。現在の学制とは異なり複線型教育の特色がかなり強い。

  1. 就学前教育機関
  2. 初等教育機関　
  3. 中等教育機関　
  4. 高等教育機関
  5. 最高学府

就学前教育機関 [編集]

  1. 幼稚園　1～3年制（3歳以上）→初等教育1

初等教育機関 [編集]

  1. 小学校尋常科　　義務教育6年制（6歳以上）→中等教育1.2.3.5.6.7.8.9：補習科2年制　／（義務教育3年制（6歳以上）→初等教育2.3）　
  2. （東京聾唖学校　　4年制（9歳以上）／［新規入学］　8年制（10歳以上）→なし）
  3. （東京盲学校　　　 5年制（10歳以上）／6年制（10歳以上）→なし）

中等教育機関 [編集]

  1. 小学校高等科　　　2年制（12歳以上）→中等教育4：補習科2年制　／3年制（12歳以上）→高等教育1：補習科2年制　／［女子のみ選択可］ 1年制／2年制（12歳以上）→中等教育6（1年制では2年次、2年制では3年次編入）
  2. 実業学校予科　　　2年制（12歳以上）→中等教育4
  3. 実業学校乙種　　　3年制（12歳以上）→なし
  4. 実業学校甲種　　　3年制（14歳以上）→高等教育5:研究科 年限不定（17歳以上）
  5. 実業補習学校　　　3年制（12歳以上）→なし
  6. 高等女学校　　　　 4年制（12歳以上）→高等教育2.3:補習科2年制（16歳以上）→専攻科 年限不定（18歳以上）／5年制（12歳以上）→高等教育2.3：補習科1年制（17歳以上）→専攻科 年限不定（18歳以上）
  7. 中等学校　　　　　　5年制（12歳以上）→高等教育3.4.5.6.7：補習科1年制（17歳以上）
  8. 高等学校尋常科　　4年制（12歳以上）→高等教育6
  9. 徒弟学校　　　　　　 1～4年制（12歳以上）→なし

高等教育機関 [編集]

改正高等学校令により1919（大正8）年から高等学校入学資格が中学校第4学年修了となり、場合により中学校第5学年に在籍せず16歳以上から高等学校への入学が可能となった

  1. 師範学校　　　　　　　　　4年制（15歳以上）→なし
  2. 女子高等師範学校　　　4年制（16歳以上）→研究科1年制／2年制（20歳以上）
  3. 師範学校二部 　　　　　1年制／2年制（16歳以上）→専攻科1年制（18歳以上）
  4. 専門学校　　　　　　　　　3年制／医学科4年制（17歳以上）→研究科　年限不定（20、21歳以上）
  5. 大学予科　　　　　　　　　3年制（16歳以上）／2年制（17歳以上）→大学1.2.3.4.5.6.7　
  6. 高等学校高等科　　　　 3年制（16歳以上）→大学1.2.3.4.5.6.7：専攻科1年制（19歳以上）
  7. 高等師範学校　　　　　　4年制（17歳以上）→研究科1年制／2年制（21歳以上）

大学 [編集]

  1. 帝国大学　3年制／医学科4年制（19歳以上）→大学院　年限不定
  2. 文理大学　3年制（19歳以上）（東京.広島）
  3. 商科大学　3年制（19歳以上）（東京.大阪）
  4. 商業大学　3年制（19歳以上）（神戸）
  5. 工科大学　3年制（19歳以上）（旅順）
  6. 工業大学　3年制（19歳以上）（東京.大阪, 1933年、大阪工大は大阪帝国大学工学部に編入）
  7. 医科大学　4年制（19歳以上）（千葉.岡山.金沢.長崎.新潟.熊本など）

画像:SchoolSystemJapan.jpg

太平洋戦争末期の学制 [編集]

青年学校令改正（1939年）、国民学校令（1941年）、中等学校令（1943年）によって以下の学制が成立した。中等学校令では、中学校令、高等女学校令、実業学校令を廃止し、高等学校は2年制、中等学校は4年制に年限短縮した。概ね以下4段階である。

  1. 就学前教育機関
  2. 初等教育機関
  3. 中等教育機関　
  4. 高等教育機関
  5. 大学/大学院

就学前教育機関 [編集]

  1. 幼稚園　1～3年制（3歳以上）→初等教育1

初等教育機関 [編集]

  1. 国民学校初等科　義務教育6年制（6歳以上）→中等教育1.2.3.8.9.10
  2. （聾唖/盲学校初等部　6年制（6歳以上）→中等教育11）

中等教育機関 [編集]

  1. 国民学校高等科　　　　2年制（12歳以上）→中等教育4.5.6.7.［女子のみ選択可］中等教育8(2年次編入)
  2. 実業学校　　　　　　　　 4年制（12歳以上）→専攻科1年制／2年制（16歳以上）［国民学校高等科からの進学］（男子）3年制／（女子）2年制（14歳以上）
  3. 青年学校普通科　　　　2年制（12歳以上）→中等教育4.5
  4. 青年学校（男子）　　　　5年制（14歳以上）→高等教育:研究科　年限不定（19歳～）
  5. 青年学校（女子）　　　　3年制（14歳以上）→高等教育:研究科　年限不定（17歳～）
  6. 青年師範学校予科　　 2年制（14歳以上）→高等教育1
  7. 師範学校予科　　　　　 2年制（14歳以上）→高等教育2
  8. 高等女学校　　　　　　　4年制（12歳以上）→高等教育2.3:専攻科（16歳以上。2年制／3年制）：高等科（16歳以上。2年制）
  9. 中等学校　　　　　　　　 4年制（12歳以上）→高等教育1.2.4.5.6.7：実務科1年制（16歳以上）
  10. 高等学校尋常科　　　　4年制（12歳以上）→高等教育7
  11. （聾唖/盲学校中等部　 4年制／5年制（12歳以上）→なし）

高等教育機関 [編集]

  1. 青年師範学校　　　　　　3年制（16歳以上）→研究科1年制（19歳以上）
  2. 師範学校　　　　　　　　　3年制（16歳以上）→研究科1年制（19歳以上）
  3. 女子高等師範学校　　　4年制（16歳以上）→研究科 年限不定（20歳以上）
  4. 高等師範学校　　　　　　4年制（16歳以上）→研究科 年限不定（20歳以上）
  5. 専門学校　　　　　　　　　3年制／医学科4年制（16歳以上）→研究科 年限不定（19歳以上）
  6. 大学予科　　　　　　　　　2年制（16歳以上）→大学1.2.3.4.5.6.7
  7. 高等学校高等科　　　　 2年制（16歳以上）→大学1.2.3.4.5.6.7

大学 [編集]

  1. 帝国大学　3年制／医学科4年制（18歳以上）→大学院 年限不定
  2. 文理大学　3年制（18歳以上）（東京.広島）
  3. 商科大学　3年制（18歳以上）（東京.大阪, 1944年、東京商大は東京産業大学に改称）
  4. 商業大学　3年制（18歳以上）（神戸, 1944年、神戸商大は神戸経済大学に改称）
  5. 工科大学　3年制（18歳以上）（旅順）
  6. 工業大学　3年制（18歳以上）（東京）
  7. 医科大学　4年制（18歳以上）（千葉.岡山.金沢.長崎.新潟.熊本など）

学校教育法制定当初の学制 [編集]

教育基本法（1947年）、学校教育法（1947年）、国立学校設置法（1949年）によって、既存の高等教育機関及び、帝国大学を併合して各地に新制国立大学が作られた。中等教育機関は新制高等学校へと昇格した。6・3・3・4制がとられ義務教育の範囲が中学校にまで拡充され、強力な単線型教育に改められた。

戦後の教育課程は、概ね以下の6段階からなる。

  1. 就学前教育機関
  2. 初等教育機関
  3. 前期中等教育機関
  4. 後期中等教育機関
  5. 高等教育
  6. 大学院

就学前教育機関 [編集]

  1. 幼稚園　　　　　　　　　　 　　　 1～3年制（3歳以上）→初等教育1
  2. （盲/聾/養護学校の幼稚部　　1～3年制（3歳以上）→初等教育2）

初等教育機関 [編集]

  1. 小学校　　　　　　　　義務教育6年制（6歳以上）→前期中等教育1
  2. （盲/聾/養護学校の小学部　　6年制（6歳以上）→前期中等教育2）

前期中等教育機関 [編集]

  1. 中学校　　　　　　　　義務教育3年制（12歳以上）→後期中等教育1.入学資格不定1
  2. （盲/聾/養護学校の中学部　　3年制（12歳以上）→後期中等教育2）

後期中等教育機関 [編集]

  1. 高等学校　　　　　（通常制課程）3年制（15歳以上）→高等教育1.2：専攻科 年限不定（18歳以上）（定時制課程）4年制（15歳以上）→高等教育1.2：専攻科 年限不定（19歳以上）
  2. （盲/聾/養護学校の高等部　　3年制（15歳以上）→なし）

高等教育機関 [編集]

  1. 大学　　　　　　　　4年制／6年制（18歳以上）→大学院1／専攻科 年限不定
  2. 短期大学　　　　　2年制／3年制（18歳以上）→高等教育1／専攻科 年限不定

大学院 [編集]

  1. 大学院の修士課程 　2年制（22歳以上）→大学院2【修士】
  2. 大学院の博士課程　 3年制（24歳以上）【博士】

入学資格不定 [編集]

入学資格は、各校が定める。

  1. 各種学校　　3ヶ月以上

関連項目 [編集]

旧制学校 [編集]

外部リンク [編集]

"http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%97%A5%E6%9C%AC%E3%81%AE%E5%AD%A6%E6%A0%A1%E5%88%B6%E5%BA%A6%E3%81%AE%E5%A4%89%E9%81%B7" より作成
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2009/04/02 (Thu) 教育制度
ディプロマミル

ディプロマミル

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』

 

ディプロマミル（英：diploma mill、証書工場の意）あるいはディグリーミル（英：degree mill、学位工場の意）とは、実際に就学せずとも金銭と引き換えに高等教育の「学位」を授与する（と称する）機関・組織・団体のことであり、その活動は学位商法とも呼ばれる。転じて、アメリカのスラングで、入学卒業が非常に容易な大学を皮肉をこめてこう呼ぶ。なお、このような転用がみられるのは、アメリカの大学では、入学は容易だが卒業認定は厳格なのが普通であるためである（怠けていると修業年限超過により退学もある）。

最近では社会問題になるほど認知され、これらの機関・組織・団体の社会的影響と大学のあり方が、教育学者や社会学者による研究テーマとなっている。

概要 [編集]

ディプロマミルは、公式の認定団体から認定されていないところがほとんどであり、学歴詐称まがいの行為を誘発するものとしてアメリカでは大きな社会問題となっている。なお、現時点では日本国内ではこれらディプロマミルが授与した「学位」は正式なものとしては見なされない傾向にある。

「公式ウェブサイト」を持つところもあるが、教育機関とは認められていないため、トップレベルドメインが.eduではなく.orgや.netになっているのが特徴（多くが“アメリカ所在”を自称する）。

ディプロマミルから「学位」を「授与」される人物は、肩書きに箔を付けようとする新興宗教の教祖や、「天才」を自称する“街の発明家”のような人物、疑似科学者、あるいは商取引上権威があるように見られたいビジネス関係者などが多いとされるが、まれには正当な経歴・実績をもつ学術研究者や大学教授なども存在する。これら「学位」は本人が金銭で買ったものであると自覚している者もあれば、本当に正規の「学位」を授与されたと信じている者もあり、悪意を持って学位を詐称しているのかそうでないのかの見分けが難しい場合がある。

最近ではアメリカで、猫に学位を認定したオンライン大学が報じられた。

日本におけるディプロマミル [編集]

定義 [編集]

ディプロマミルは国内でも問題視されており、文部科学省は「国際的な大学の質保証に関する調査研究協力者会議」（第3回、2003年11月28日）でこの問題を取り扱っている。この会議の国際的な大学の質保証作業部会では米国CHEA(Commission for Higher Education Accreditation、高等教育保証委員会)のディプロマミルの指標を引用しており、その指標は、以下のとおりである。

  • 学位が金で買える
  • その証拠がないのにアクレディテーションを受けているような言及がある
  • 怪しげなアクレディテーション団体から認定を受けているような言及がある
  • 連邦や州の設置許可を受けていない
  • 学生の出席要件が（あれば）小さい／学生の単位取得要件となる課業量が少ない
  • 学位取得までの期間が短すぎる
  • 経験や履歴書だけで学位が取れる／逆に正統な教育を行うにしては経費が安い
  • キャンパスないし事務所の住所が示されていない＝私書箱しかない
  • 教員の名前や肩書きが公表されていない
  • 有名大学と似た名前がついている
  • その証拠がないのに出版物があるような言及がある

この作業部会では、高等教育の品質維持及び消費者保護の観点から対策が必要であると結論付けており、その対策として、各国の大学等の位置付けやその学位等の国際的通用性に関する、大学、学習者、雇用主等社会一般が活用できる信頼性の高い情報の収集・提供のための国際的なネットワークを整備することが必要であるとしてる。

現状 [編集]

文部科学省は2007年7月に、ディプロマミルと疑われる博士号を国内または海外で取得して、その学位で日本国内で大学教員の採用などに悪用されている実態を把握するために、国公私立大を対象に全国調査に乗り出した。その後日本で2004～2006年度で全国4大学に4人、「真正な学位と紛らわしい呼称」によって採用・昇進した教員がいたことを2007年12月27日発表した[1]。また同調査結果によると、そうした呼称が大学の冊子やホームページで表示されていた事例が、大学は42校43人、短大は4校5人、総計46校で48人の大学教員についてあったことが明らかになった。

なお、この調査では2004年度-2006年度に採用・昇進した教員のみを調査対象としているが、ディプロマミルを研究する小島茂によれば、日本国内の大学・短大の全教員のうち出所が疑わしい学位を元に採用された者は数十人にのぼると指摘している[2]。

背景 [編集]

アメリカのディプロマミルの存在は数十年前から知られていたが、日本では大学のブランドを重視するため、アメリカの無名の大学の学位を貰ったところで使い道が無く、日本人研究者や大学教官・教員が利用することは稀だった。それが昨今話題となるのは、大学院が増加していることに関連がある。原則として、博士課程を担当する教官・教員は博士号を持つことが条件とされる（Ｄマル合など）。しかし、中には過去に博士課程が存在しなかった分野もあり、中堅の教官・教員で研究実績があっても、博士号を持たない者も少なからず存在する。このような教官・教員に対しては、大学側から博士号を取得するように要請するケースもあり、事実、出身大学で論文博士を取得する例も見られる。また日本人には、日本の博士号より海外の博士号を格上と見なす者もとくに一般社会には多い。これらの状況も、昨今のディプロマミル問題の背景のひとつと考えられる。また国内の大学院はすべて文科省の認可を受けているとはいえ、将来一部の新興の大学院が安易に論文博士を濫発するようになれば、学位の質の低下を招き、実質ディプロマミル化していく懸念もある。

日本における法的問題 [編集]

ディプロマミルの発行した学位を使用していた場合、軽犯罪法第1条15項（称号詐称の罪）で処罰される可能性が弁護士によって指摘されている[3]。

また、学校教育法は第135条で、文部科学省若しくは地方公共団体の認可を受けていない機関や各種学校が第1条に定義する学校や大学院を名乗る事を禁止しており、設置者が日本人で日本国内にある機関の場合、この規定に抵触する疑いがある。その場合同法第146条では10万円以下の罰金を科すと規定されている。

関連項目 [編集]

脚注 [編集]

[ヘルプ]
  1. ^ http://www.mext.go.jp/b_menu/houdou/19/12/08010803/001.htm 真正な学位と紛らわしい呼称等についての大学における状況に係る実態調査について 集計結果
  2. ^ 「ニセ学位で採用・昇進――文科省調べ全国4大学で4教員」『朝日新聞』43715号、朝日新聞東京本社、2007年12月28日、30面。
  3. ^ イオンド大学の学位商法山口貴士のブログ「弁護士山口貴士大いに語る」内

外部リンク [編集]

http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%87%E3%82%A3%E3%83%97%E3%83%AD%E3%83%9E%E3%83%9F%E3%83%AB
 
2009/04/02 (Thu) 教育制度
ビジネススクール

経営学修士

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』

 

経営学修士（けいえいがくしゅうし）とは、経営学を修めたものに対して授与される学位（修士）である。

英米圏においては、学位の名称からMBA（Master of Business Administration）と略称される。日本では、文部科学省による「専門職大学院」制度の新設に基づく専門職学位課程によるものと、従来の修士課程によるものとの二通りがあり、「日本版MBA」と呼ばれる。

英米圏においてはビジネススクール（経営大学院）、日本においては大学院（修士課程または専門職学位課程）が、これを授与する。

概説 [編集]

MBAは、米国において企業経営を科学的アプローチによって捉え、経営の近代化を進めるとの考え方のもとに、19世紀末に登場した高等教育コースである。1881年にウォートン・スクールが最初のビジネススクールとして設立され、1920年代にはハーバード・ビジネス・スクールが状況分析と経営判断の能力を訓練するケースメソッドという教育アプローチを開発し、多くのビジネススクールに採用されるようになった。1970年代後半にはMBAは米国でビジネス界の「エリート」の学位として知られるようになり、企業の経営幹部へのパスポートとして定着した。現在でも、特にトップスクールのMBA取得者は、能力のみならずその同窓の人脈の広さなどから、大企業の幹部候補として高額の給与で採用される例も多い。

MBAプログラムは、研究者ではなく企業経営の実務家を養成することを狙いとしていたため、早くから実務家の利便性を考えたコース開発が行われてきた。1940年にはシカゴ・ビジネス・スクールが初の現役エグゼクティブ（企業幹部）向けのMBA（EMBA）を設置したのを皮切りに、多くのMBAスクールがEMBAコースを併設している。[1] 2年修了が標準的であるが、1年の短期コース、夜間や週末に行われるパートタイムコース、通信コースなどさまざまな形態のプログラムが存在する。それらの多くは、実務家が職務を中断することなく学べるように配慮されたものである。米国では、1980年代末を転機としてエリート学生の大企業志向が終わり、独立起業に価値を見出す価値観が強まった。これに伴い、MBAも起業家養成の意味合いを強め、起業家育成に特化したMBAプログラムも登場した。[2]

学位の認証 [編集]

各教育機関は、政府に公認された民間かつ非営利の認定団体による認証（Accreditation）を受けることにより、自校のMBAコースの質を保証している。現在、国際的に最も権威があると考えられているMBA認証機関はAACSBであり、米国を中心とする30カ国、約500のビジネススクールが加盟している。このほかの主だった認証機関（システム）には、イギリスに本拠を置くAMBA（Association of MBAs）、ベルギーに本拠を置くEFMD（European Foundation for Management Development）の発行するEQUIS（European Quality Improvement System）などがある。現在、日本では慶應義塾大学および名古屋商科大学の2校のみがAACSBからの認証を受けている。

2003年、文部科学省は従来の大学院研究課程とは別に、企業経営や会計、法務などの実務家を養成する「専門職大学院」の制度を作り、修士論文作成という一定の研究成果を要求せず（あるいは修士論文提出を不要とする）、授業の履修及び知識習得に重きを置く、欧米のMBAに近い考え方の「経営学修士号」の学位発行も認めるようになった。これにより、2007年3月（平成18年度末）現在、国立・私立大学合わせて29校が「経営学/経営管理修士（専門職）」の学位発行を認められるようになった。専門職大学院の設置基準の中には、従来の研究成果重視での大学院では見られなかった「第三者機関による定期的な評価」の義務づけがうたわれており、修士論文を執筆しなくともその教育の質が一定レベルに達するよう意図されているが、その履行の実態はほぼ不明である。

主な経営学修士、及びMBAプログラム・ビジネススクール [編集]

アメリカ合衆国 [編集]

米国では現在、500を越す大学・教育機関がMBAコースを設置している。 アイビーリーグ8校のうち、ブラウン大学とプリンストン大学はMBAコースを持たない。ＭＢＡは学校によって特色があり一概にどの学校がトップであるかとは判断しにくいが、アメリカでは主要マスコミから毎年ランキングが発表されており、そのランキングは就職率や初任給の多寡、また生徒や実業界からの評価により変動している。

アメリカの主なMBAプログラム

（アルファベット順）

ヨーロッパ [編集]

ヨーロッパでは、INSEAD、ロンドン・ビジネス・スクール(LBS)、IMDの3校が有名である。

イギリス

フランス

 

出典 [編集]

  1. ^ Ecoles de commerce post-prépas - Palmarès des grandes écoles - Lepoint.fr
  2. ^ 商業系（MBA）のグランゼコール

外部リンク [編集]

関連項目 [編集]

http://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%B5%8C%E5%96%B6%E5%AD%A6%E4%BF%AE%E5%A3%AB
 
2009/04/02 (Thu) 教育制度
ロースクール

ロー・スクール (アメリカ合衆国)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 

ロー・スクール（Law school）とは、アメリカ合衆国における法曹教育機関である。アメリカにおける法科大学院。通常、学士の学位を取得した上で入学するプロフェッショナルスクールとして位置づけられ、留学生などを除くと3年間のカリキュラムが一般的である。

概要（カリキュラム・学位） [編集]

アメリカ合衆国のロー・スクールは、主として、アメリカ合衆国内の一般の学生を中心とする「JD」（修了すると、ジュリス・ドクター（Juris Doctor）の学位が与えられる）の課程の学生と、合衆国外からの留学生等を中心とする「LL.M.」（修了すると、マスター・オブ・ロー（Master of Laws）の学位が与えられる）の課程の学生で構成されている。日本人の留学生はLL.M.の課程に入学することがほとんどであるが、アメリカ合衆国において「ロー・スクール」という場合には、一般的にはJ.D.の課程が念頭に置かれている。例えば、ロー・スクールに入学を希望する学生は、各種メディアが公表しているロー・スクールのランキングを参考にする場合が多いが、その際のランキングはJ.D.の課程を評価したものである。

J.D.とLL.M.の構成比率は、各ロー・スクールによって異なり、LL.M.が極めて少数のロー・スクールもある。また、後述のように、ロースクールによっては、「M.C.L.又はM.C.J.（比較法修士）」等の他の学位取得のためのコースが別途存在し、さらに、合衆国外の各国から招聘された法学者の研究員（Visiting Scholar）や公官庁及び企業からの派遣者、提携大学における単位交換留学生等も授業等に参加している場合もある。

主要ロー・スクールにおいてJ.D.の学位を取得すれば、アメリカ合衆国の各州の司法試験受験資格が得られる。J.D.課程を修了した学生は、いずれかの州の司法試験を受験して、弁護士等の法曹の道に進むのがほとんどである。

J.D.課程 [編集]

メディカル・スクール（日本の医学部に相当）やビジネス・スクール（経済・経営学大学院）と同様に、学部卒業者を対象とする専門職養成大学院（プロフェッショナル・スクール）として設置されている。教育年限は通常3年で、修了者にはジュリス・ドクター（Juris Doctor:JD）の学位が与えられる。この学位は、元来LL.B.（bachelor of laws；法学士）と呼ばれていたものを名称変更したものである。

アメリカ合衆国における大学には、一部限定された範囲で法律を中心に教育する学部はあるものの、日本の法学部に相当する課程は存在しない。したがって、ロー・スクールのJD課程に入学する学生の学部段階（"undergraduate"と呼ばれる）における専攻科目は様々であり（経済学、政治学、物理学、心理学、神経科学等々）、通常は、ロー・スクールに入学後に初めて学問としての法律に触れることとなる。学部を卒業後、そのままロー・スクールに進学する学生もいるが、学部卒業後に数年の勤務経験を経てから入学する学生も多い。これは、ロー・スクールの学費が極めて高額であることも関係している。このように、JD課程の学生は20歳代前半から後半にかけての学生が大半であるが、一方で、既に法曹以外の分野で長年経験を積んできた者が、転身してロー・スクールに入学する場合もしばしば見られ、学生のバックグランドは多様である。

JD課程に入学するためには、学部段階における成績（GPA）に加え、LSAC (Law School Admission Council) により全米で統一して実施されるLSATを受験する必要がある。いわゆる「トップスクール」に入学するためには、学部段階及びLSATにおいて好成績を取得しなければならない。

LL.M.課程その他 [編集]

J.D.を取得した者やアメリカ合衆国外でJDに相当する法律教育を受けた者を対象として、LL.M.（Master of Laws, 法学修士）コースを設置しているロー・スクールが多い。LL.M.コースは通常1年間の課程である。LL.M.コースの中には、例えば税法等の専門分野に定評があり、J.D.を取得したアメリカ人学生を中心に教育するところもあるが、多くのロー･スクールにおいては、LL.M.コースは外国で法学教育を受けた者を主たる対象としている。

外国の学生がLL.Mコースに入学するためには、本国で最初の法学教育を修了していることが必要であり、それらの教育機関の教員等からの推薦状が求められる。日本からの留学生の場合、この要件は、日本の大学の法学部または法科大学院（法学部や法科大学院を修了せずに法曹資格を得た者については司法研修所）を修了したことにより満たされる。また、英語を母国語としない入学希望者は、ロー・スクールが定める一定の基準を超えるTOEFLのスコア（多くはPBT600点、CBT250点、一部ではPBT620点、CBT260点）を取得することが要求されている。

日本人がロー・スクールに留学する場合、LL.M.コースに入学することがほとんどであり、日本の弁護士資格を有する者、裁判所・検察庁を含む官公庁からの派遣公務員、日本の大手企業の法務部門の担当者等が目立つ。

その他の学位 [編集]

修士の学位をロー・スクールによっては比較法修士（Master of Comparative Law （M.C.L.）、またはMaster of Comparative Jurisprudence （M.C.J.））としているところもある。また、LL.M.修了者を対象とした法学博士（Doctor of Juridical Science （S.J.D.、またはJ.S.D.））もあるが、これに進学する者は稀である。S.J.D.との混乱を避けるために、上記ジュリス・ドクターは通常「法学博士」とは翻訳されない。

ロー・スクールの授業 [編集]

ロー・スクールのほとんどの授業では、ケースブック(Casebook)と呼ばれる分厚い判例集が指定され、その内容に沿って授業が進められている。ケースブックの内容は様々であるが、その多くは、法律についての簡単な解説がなされた後に、当該法律に関連するケース（判例）の判決文がそのまま掲載されており、絵や図表等の付加や詳細な解説はほとんどなく、延々と判決原文が続くというものである。主要科目のケースブックは、概ね1,000ページ前後にも及び、古典的な堅牢な装丁と併せて重厚な書物である場合が多い。教授によって進度の違いはあるが、学生はこのケースブックを1科目につき週あたり平均40ページから100ページ程度を事前に読んで授業に臨むよう求められる。

授業における教授のスタイルも、学生と教授間での質疑・対話による進行（ソクラテス・メソッドなどと呼ばれる）を徹底して用いる教授から、教授が主に内容を解説するレクチャー方式を採用する教授など各教授あるいは学部・科目の内容に応じて様々である。一般に、教授が授業中に学生を指名して問いを投げかけたり、学生が挙手して教授に質問したりする等の頻度は高く、そのようなやり取りにおける積極性・内容を高く評価する評価システムがとられていることが多い。

成績評価など [編集]

ロー・スクール卒業者の絶対数が多いため、単に学位を得たことのみならず、学校の評判や在学中の成績が卒業生の将来に影響する。JD過程に所属する多くの学生は、1年目から就職活動を開始する。アメリカ合衆国のロー・ファームは一般に、通常、契約法(contract)、憲法（constitutional law）等の基礎科目が組まれる1年次の学生の成績を選考の材料としている。そこで、大手ないしは著名ロー・ファームへの就職を目指す学生を中心として、1年目に優秀な成績を収めようと必死に努力するため、特にJD課程の1年目は過酷な競争となる。JD課程の学生は、1年次、2年次の夏休み期間（通常、学期は9月開始、5月終了となる）にローファームなどでインターンを行うが、優秀な学生は、大手ロー・ファームにサマー・クラークとして勤務し、そのまま同じファームに就職するという場合もある。

ロー・スクールの2年目、3年目では、比較的専門性の高い科目がカリキュラムとして組まれており、学生はそれぞれ進路によって科目を選択することとなる。この時点では、既に就職先の決まった学生も多いため、1年目に比べれば多少のゆとりがある。もっとも、例えば大手ロー・ファームでのパートナー弁護士を目指す学生は、ロー・スクールで成績上位者に与えられる賞を取得することが1つのステータスとなるため、優秀な成績を収めるために昼夜努力している。

ローレビューの編集委員 [編集]

1年次の成績優秀者から、大学出版の法律雑誌（ロー・レビュー）の編集委員が選ばれる。編集委員の制度は各大学に共通して見られるもので法曹関係者を中心にその存在の認識度は高く、有名大学の編集委員であったという実績は、学生時代の優秀さを示すキャリアとして高く評価されるため、編集委員をめぐる競争は極めて激しい。アメリカにおける州最高裁判所調査官は、ロー・スクールを出身したばかりの法曹が1年交代で務めるのが通例であるが、その調査官も通常は有名大学の編集委員経験者から選ばれる。

各州の司法試験 [編集]

アメリカ法曹協会（ABA）認定のロー・スクールと、非認定のロー・スクールがあり、通常、アメリカ合衆国の各州の司法試験を受験するためには、認定校のJD取得者であることが必要とされる。カリフォルニア州では例外的に非認定校の卒業生にも受験を認めている。また、非認定のロースクール卒業生が一定期間弁護士事務所等で法律実務の経験を積む事で司法試験の受験資格を得られる州もある。

LL.M.を取得した外国人は、ニューヨーク州やカリフォルニア州など、いくつかの州で司法試験の受験資格を得ることが可能である。このため、ニューヨーク以外の州にある大学のロー・スクールのLL.M.を取得した場合でも、ニューヨーク州の司法試験を受験して、同州の弁護士資格を取得することが多い。現在では、日本とニューヨーク州の弁護士資格双方を有する者の数が年々増加している。

LL.M.の資格は、アメリカの大学の日本校が提供しているプログラムにより取得することが可能となっている。この中には、テンプル大学ジャパンキャンパスのロー･スクールプログラムなどが挙げられる。

http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%AD%E3%83%BC%E3%83%BB%E3%82%B9%E3%82%AF%E3%83%BC%E3%83%AB_(%E3%82%A2%E3%83%A1%E3%83%AA%E3%82%AB%E5%90%88%E8%A1%86%E5%9B%BD) 

2009/04/02 (Thu) 教育制度
東京六大学野球連盟創設に関する諸説

連盟成立・結成にまつわる経緯と諸説 [編集]

東京六大学野球連盟が結成される当時は娯楽文化が現在とはだいぶ異なる様相を呈しており、当該野球対抗戦はスポーツ競技娯楽として絶大な人気を集めていた（詳細は前述の特徴の章を参照）。このため、六大学野球連盟成立前の加盟候補に挙がったチームや、成立後に至ってもこの連盟に加盟を希望するチームは枚挙にいとまなかった。また、東都大学野球連盟との関係に関してもさまざまな異説が流布されている。（詳細は東都大学野球連盟参照）以下にそれらにまつわる事例を紹介する。（下記の大学以外にも伝承・伝聞が諸説存在するが、検証可能なものについてのみ記述した。）

  • 1903年、早稲田大学からの挑戦状に慶應義塾が応じ、初めての早慶戦を実施。
  • 1906年、応援団同士の加熱問題を理由に早慶戦が中止
  • 1914年、明治大学は、早慶戦中止中の両校の間をとりもって三大学野球リーグを結成（早慶戦は後日の六大学連盟成立まで実現せず）。
  • 1917年、明治大学との関係が良好だった法政大学が三大学野球リーグに加盟。
  • 1921年、早稲田大学野球部（飛田穂洲）の指導を仰いでいた立教大学が四大学野球リーグに加盟。
  • 1925年、東京帝国大学が五大学野球リーグに加盟。六大学野球開始に伴い、それまで早慶戦の再開を固辞し続けていた慶應義塾大学側に対して、明治大学が中心となり「再開に応じなければリーグからの排除も辞さない」という条件を提示。これによりやむなくこれに慶應義塾大学が応じて正常な6校間のリーグ戦が成立した。
  • 太平洋戦争終戦後のリーグ戦再開時に、同じく東京都内の大学野球有力校が多く所属している東都大学野球連盟などからの合併打診等があったが、そのまま変わらぬ加盟校構成を堅持したまま今に至っている。当時の東都合併拒否は、その直後の三大学野球王座決定戦の開催と全国大学野球連盟の結成の遠因にもなった。

脚注 [編集]

  1. ^ 球場の優先使用に関しては明治神宮野球場にも詳細を記述。
  2. ^ 但し、2001年秋季リーグ戦に優勝した慶應のパレードが社会情勢の不安から中止になった（「野球部　優勝パレードは中止に」『慶應塾生新聞』2001年10月号[1]）
  3. ^ 2004年春季リーグ戦に優勝した明治は駿河台キャンパス周辺のみ[2]で、2006年春季リーグ戦に優勝した法政は市ヶ谷キャンパス周辺のみ[3]で優勝パレードを実施した。

http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%9D%B1%E4%BA%AC%E5%85%AD%E5%A4%A7%E5%AD%A6%E9%87%8E%E7%90%83%E9%80%A3%E7%9B%9F


連盟創設に関する諸説 [編集]

東都大学野球連盟発足の経緯は、関係者の回想や現在は閲覧できない（第二次世界大戦時の空襲などで文献が焼失しているなどのケースが多い）資料を孫引きした二次資料によるものが多く、参考となる一次資料に乏しいため、比較的信用できるとされている文献ですら、事実であったかどうかの検証が難しく、謎のままとなっている。そのことがさらにファンによる空想を書き立て、いろいろな異説がまことしやかに流れているのが現状となっている。以下の内容はこうした状況を踏まえた上で、比較的信用できる文献で使用されている説を反論も踏まえて列記したものである。

最も有力な説は、日本大学や國學院大學、専修大学は東京六大学野球連盟へ加盟申請を度々行っていたが拒否され続けたため、やむなく他の大学を誘い東都大学野球連盟を設立したというものである。加盟申請自体は実際に行われていたことが比較的信用できる資料として残存している。しかし、もし加盟できなかったので別の連盟を設立したというこの説が事実であるならば東都連盟発足当初の運営主軸は日本大学などになるはずで、連盟の中心が中央大学であったという事実が説明できない。

また、東都の母体である新五大学野球連盟が創設される以前、『東京帝国大学と法典論争をしていた中央大学は東京六大学野球連盟への加盟要請を拒否、同じく拒絶した日本大学・専修大学とともに東京六大学野球連盟に対抗する野球連盟を作ることを発起した。これに東京大学と農学分野で覇を競っていた東京農業大学が参加、日本大学と関係が深かった國學院大學も参加することになり、東京五大学野球連盟が結成された。さらに官立商科大学として東京大学と対立していた東京商科大学もこれに賛同、東都大学野球連盟として成立した。』という異説も伝わっている。この異説であるが、中央大学が当時法典論争が元で東京帝国大学とあらゆる分野で同席することを断固拒絶する学内風潮が強く、そのため現在の東京六大学からの加盟打診を検討する段階で自ら拒否したのは幾つかの文摘の記述によりほぼ事実であり、東京商科大学が東京帝国大学への吸収合併騒動[16]の影響によって当時、東京大学との関係が悪化していたのも事実である。さらに東京農業大学も農学に対する考え方[17]をめぐって東京帝国大学と対立状態にあったのもこれまた事実である。しかし一方で、信頼性の高い文献には日本大学や國學院大學、専修大学が東京六大学野球連盟へ加盟申請を度々行っていたことも記載されている。もしこの異説が事実であるならば、自ら望んだ東京六大学野球連盟加盟を自ら拒絶したということになり、重大な矛盾が生じることになる。

さらに以上とは別に、当時の関東の大学野球で東京六大学各校に準じる実力を持っていた大学は、日本大学と國學院大學の二校であったという説がある一方で、そうではなく、中央大学・専修大学・日本大学・東洋大学・上智大学などであり、國學院大學や東京商科大学はそれほどではなかったという説も残っている。しかし、これらも関係者間の伝承やそれを元にした記述程度の文字通り自己顕示的な逸話でしかないため信憑性の是非は今となっては問うのは難しい。

当時の早稲田大学野球部は、どちらかといえば大学野球連盟（現在の東京六大学野球連盟を意味している）の拡大には他校より積極的な考えを持っていたが、既存の他加盟校の反対（とりわけ明治大学や東大が反対したといわれている）によって日本大学や國學院大學などをはじめとした他の新規加盟がならなかったことを残念に思い、後日の新連盟（新五大学野球連盟）設立には積極的な支援をしたともされる。新五大学野球連盟の発足式は早大戸塚球場で実施をされているが、これもその早稲田大学側の意思の表れの一例とされている。一方、現代書館刊「六大学野球」という文献には東大加盟に至るまでとその後の加盟校の選定・決定には、当時の早大野球部監督の飛田忠順の意思が最終的には大きく影響していたゆえ、早稲田も他校の加盟反対という記述もある。

脚注 [編集]

16^ 申酉事件を参照のこと
17^ 東京帝国大学が学問としての農学を重視したのに対し、東京農業大学は「農学栄えて農業滅びる」と唱えていた。

http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%9D%B1%E9%83%BD%E5%A4%A7%E5%AD%A6%E9%87%8E%E7%90%83%E9%80%A3%E7%9B%9F#.E9.80.A3.E7.9B.9F.E5.89.B5.E8.A8.AD.E6.99.82.E3.81.AE.E7.B5.8C.E7.B7.AF
 

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