ソープランド

ソープランド

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ソープランドは、湯船のある部屋（浴室）で女性従業員（コンパニオン、ソープランド嬢、ソープ嬢、泡姫、などと呼ばれる）が、男性客に対し性的なサービスを行う風俗店である。風俗店の中でも実際に性行為まで行うため「風俗の王様」と称され、「ソープ」、「特殊浴場」などとも呼ばれる。 日本独特の営業形態であるが、やや形を変えた同様の業態が外国にも見られる。

平成20年度（2008年）版警察白書によるとソープランド等の届出店は2007年時点では1250店ある。

歴史 [編集]

ソープランドは、後述するように1980年代になってからの名称で、以前は「トルコ風呂」（しばしば略して「トルコ」）と呼ばれていた。

古くは、1932年に発表された小説 『上海』 （横光利一） に、「トルコ風呂」についての記述がある。女性がマッサージをする蒸し風呂が当時の上海にあり、日本でも知られていた。もともと中東地域の伝統的な公衆浴場（ハマム）は蒸し風呂（スチーム・サウナ）で、中では垢すりのサービスが行われていたので、これが20世紀初頭まで中東随一の大国であったトルコの名前で日本に紹介されたものとみられる（もっとも、中東では男性客には男性、女性客には女性の垢すり師がつくのが原則である）。

日本で初めて「トルコ風呂」と呼ばれる個室浴場の店舗が誕生したのは、1951年4月1日、東京都東銀座に開店した東京温泉である。経営者は現代史の怪人とも呼ばれる許斐氏利で、射撃の日本代表選手として海外渡航した際にスチーム・サウナに感動し日本初の「トルコ風呂」を開業したという。これはサウナ施設がメインで、女性（ミストルコ）がマッサージサービスを行うものであった。無論、女性は着衣であり、性的なサービスも厳禁とされていた。

性風俗の過激化 [編集]

週刊現代のトルコ風呂専従記者であった広岡敬一によれば、以下のように述べられている。

• 1953年、都内20店、全国70店に拡大。 手を使って男性器をマッサージし、快楽に導く「スペシャルサービス」（おスペ）が売り物になりミス・トルコの呼び名も広がっていく(トルコ嬢の名は、本番サービスが主流になって以降)。 当時は「体を売らない」という信条もあり指技以外の行為を求められることは恥とする気風があったとされる。
• 1958年、売春防止法が施行。 赤線廃止にともない赤線女性のトルコ風呂流入。　同年は、都内33店、全国は100店を超える。
• 1960年、さらに全国的に店舗が増加。都内67店、全国167店舗。 ただし関西方面では、旧赤線を引継いだ蒲団売春が残っていたため増加傾向やサービスの過激化は、関東が主流となる。
• 1966年、トルコ風呂が風俗営業法の適用を受ける。またこの年初めて正確な調査が行われた。全国706店(内、東京都208店、神奈川県54店、千葉28店、北海道25店、福島県7店、岐阜30店、福岡18店)という結果であった。
• 1969年、川崎堀之内に開店した川崎城に勤めていた濱田を名乗る女性が「泡踊り」と呼ばれるサービスを考案。
• 1970年、週刊大衆、アサヒ芸能、週刊現代の順にトルコ風呂に関する記事が大きく展開されていく。

改名問題 [編集]

「トルコ風呂」が性風俗店の名称として大衆化されるとともに、主に日本に在住・滞在するトルコ共和国出身者の間で、日本の性風俗店に自国の名称が使われていることに対する反発がつのっていたが、1984年、日本（東京大学）で地震学を学んでいたトルコ人留学生ヌスレット・サンジャクリが当時の厚生省に名称変更を訴え出たことが発端となり、この問題は広く公になった。そこで、「東京都特殊浴場協会」が「トルコ風呂」に代わる名称を公募して、1984年12月19日、「ソープランド」と改称した（「トルコ風呂」名称問題も参照）。なお、当時ヌスレット・サンジャクリがトルコ風呂の名称問題で相談していたのは小池百合子で、そのことを1985年4月11日毎日新聞夕刊で認めている。

北海道旭川市・帯広市に「コルト」と称する店がある（2008年現在）。

法律上の位置づけ [編集]

風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律（風適法）に定める店舗型性風俗特殊営業である。 風適法第2条第6項1号では「浴場業（公衆浴場法 （昭和二十三年法律第百三十九号）第一条第一項 に規定する公衆浴場を業として経営することをいう。）の施設として個室を設け、当該個室において異性の客に接触する役務を提供する営業」と定義されており、公衆浴場としての条件も満たす必要がある。その為保健所の検査も行われる。風俗営業のため18歳未満は立ち入り禁止である（風適法第18条）。

かつては「個室付き特殊浴場」と呼ばれた。特殊とは特別なサービスを行うという意味ではなく、かつての公衆浴場法において銭湯など=普通浴場に対して「サウナ=特殊浴場」と規定されていた。「トルコ風呂」は個室サウナという位置づけで、個室には必ずサウナ施設が付けられていた。現在は公衆浴場法が改正され、特殊浴場という規定はなくなっている。

売春防止法 [編集]

合法的な性風俗営業店（ファッションヘルス）においては、一般に性交（本番行為）が規制され、性交の類似行為（フェラチオや手コキ、素股などによって射精に導く行為）までしか行わないのに対し、ほとんどのソープランドでは性交（本番行為）が行なわれている。

売春防止法では単純売春に対する罰則はなく、客とソープ嬢を摘発することはできないが、経営者側がサービスを行う女性に対し性交を義務付け、そのための場所を提供したり、その勤務を管理したりすることは管理売春にあたり売春防止法に違反する。入浴料とサービス料を別としたり、ローションなどを女性が負担して購入するのも、管理売春でないことを明確にする為である。事実、勤務の管理については、女性の自由意志で外出ができない状況が常態化していることが物証や証言により確認できた場合に、勤務中（つまり管理売春）とみなされるという過去の判例が複数存在する^[要出典]。

ちなみに売防法3条に単純売春に対する罰則規定が存在しない背景については、当時の国会の売防法案の審議の議事録によると次のようである。（参議院法務委員会 昭和31年5月15日 政府委員・長戸寛美発言等）

• 「立証が極度に困難であり、かつ、徹底的な立証をしようとすれば人権侵害の非難さえ生じ得る」こと
• 勧誘（第5条）や売春を助長する行為（第6条～策15条）を処罰することなどで目的を達しようとするものであること

現況 [編集]

ほとんどのソープランドで半ば公然と売春が行われていることは広く知られているが、その割に摘発を受けることは少ない。その理由については、次のような見方もある。

売春を完全に防止することは難しく、ソープランドを徹底して取り締まった場合、他の性風俗店の違法営業や路上での売春斡旋の増加、暴力団の介入、ボッタクリ詐欺によるトラブルなどが懸念され、また性病については、実態の把握がさらに難しくなることが考えられる。その他性的はけ口が無くなった者の性犯罪の増加も懸念されるところであり、徹底した取締りが行われない理由は、法的限界だけでなく警察がこのような理由から黙認しているためとも言われている。^[要出典]

このように法律に抵触する可能性が濃いソープランドだが、売春の強要がなく、性病の管理が徹底している場合は客・ソープ嬢ともに実害は無く（被害者なき犯罪）、また多額の利益を上げるソープランドの密集地域では、税収で町を潤わせているといった側面もある。

現在ではソープランドの新規出店が一部地域を除き規制されているため店舗数は減少に向かう方向にある。一部地域を除き未成年の雇用に関しては警察の指導による店の自主規制があり雇用されない、所轄警察署が就労する女性の身分証明や従業員名簿を提出することを指導しており、保健所の立ち入り検査による店舗内の衛生状況の検査や指導なども行われている。

新規出店が規制されているソープランドは、息の長い高収益営業を目指しており、特に保健所の指導による性感染症の検査も積極的に行っている。また近年は収益の向上のためソープ経験者の女性を経営に参画させる店舗も見受けられる。

立地 [編集]

日本国内にはソープランドが集中している区域、いわゆるソープ街がいくつか見られる。この中には、かつて公認の売春地域、いわゆる赤線地域に由来するものがあるが、かつての赤線経営者がそのまま営業を続ける事例は少ないようである。集中する理由としては、周囲に風俗営業が多いと業者も進出しやすいこと、及びソープランドの新規開業が一定の指定区域（しばしば旧赤線地域が指定された）内に限定されていたことによる。

現在は各地方自治体の条例等により福岡県の一部（中州南新地）を除いて新規出店は出来ない。このため事実上廃業した業者の名義の売買が行われている。原則的に新規出店等による建替えは認められないが、改修は可能である。